食物アレルギーへの
取り組み

Allergy Measures

食物アレルギー対応商品(特定原材料及びそれに準ずるものの不使用)の取り組み

特定原材料等28品目不使用

アルファー食品では以下のような取り組みにより、特定原材料及びそれに準ずるもののコンタミネーションの防止に努めています。

以下に指定された「特定原材料」7品目と「特定原材料に準ずるもの」21品目について、アレルギー表示を実施しております。

表示の義務があるもの
特定原材料7品目

  • えび
  • かに
  • 小麦
  • そば
  • 卵
  • 乳成分
  • 落花生

えび、かに、小麦、そば、卵、乳成分、落花生

表示が推奨されているもの
特定原材料に準ずるもの21品目

  • アーモンド
  • あわび
  • いか
  • いくら
  • オレンジ
  • カシューナッツ
  • キウイ
  • 牛肉
  • くるみ
  • ごま
  • さけ
  • さば
  • 大豆
  • 鶏肉
  • バナナ
  • 豚肉
  • まつたけ
  • もも
  • やまいも
  • りんご
  • ゼラチン

アーモンド、あわび、いか、いくら、オレンジ、カシューナッツ、キウイ、牛肉、くるみ、ごま、さけ、さば、大豆、鶏肉、バナナ、豚肉、まつたけ、もも、やまいも、りんご、ゼラチン

●特定原材料等28品目を使用しておりません。

●特定原材料等28品目を持ち込まないように厳密に管理された工場で製造しています。

●表示義務7品目については、アレルギー物質の自主検査を実施しています。

●より安全・安心をお届けするため、製造工場ラインのアレルギー物質(表示義務7品目)のふき取り検査を定期的に実施し、アレルギー物質の持ち込み、残存がないことを確認しています。

原材料

原材料

食物アレルギー不使用原料を扱うメーカーについては、コンタミネーション防止策がきちんと取られている工場かの監査を行います。また、アレルギー不使用原料は毎LOT食物アレルギー検査を受けたものを仕入れ、厳密に保管・管理を行います。

製造

製造

工場内の衛生区分を決定し、区分に準じた管理の実施、食品の偽装防止の取り組み、工場入口、薬品庫の施錠管理など食品防御対策に取り組んでいます。さらに、より安全・安心をお届けするため、製造ラインのアレルギー物質(表示義務7品目)のふき取り検査並びに製品の検査を定期的に実施し、残存の無い事を確認しています。

検査

検査

表示義務7品目(えび・かに・小麦・そば・卵・乳成分・落花生)については、アレルギー物質の自主検査を実施しています

食物アレルギー表示

食物アレルギー表示

食物アレルギーに関する法改正など、常に最新の情報を得られるように市場の動向をチェックしています。食物アレルギー表示の義務品目・推奨品目が新しく追加される際は、速やかに切替に動けるよう各部連携して対応実践しています。

対応商品(おもに防災用非常食商品)の食物アレルギー表示例

安心米・長期保存レトルト商品・炊き出し用

講習

講習

食物アレルギーについての知識を深める為、講習会を実施しています。

お客様の声

お客様からいただいた、食物アレルギーへの取り組みについてのお声を紹介いたします。

  • アルファー食品の商品は食物アレルギー物質不使用で、表示もわかりやすくしてあるので助かります。
  • 避難所での食料配給時に代理の方、又は子供が受け取りに来るケースがあり、どの様な方達へ品が渡るのか不安がある。アルファーさんの非常食なら食物アレルギー物質不使用なので、どの人に渡っても二次災害が起こるリスクが無いので栄養士としても助かっている。

コラム年齢群ごとの食物アレルギー新規発症例

日本において食物アレルギーの有症率は加齢とともに漸減している状況です。専門医の多くは「生活環境の変化に伴い、乳幼児とともに、大人の患者が増えているのは間違いない」との見解が出されているようです。

n=1,706

1位

2位

3位

4位

5位

0歳(884)1歳(317)2、3歳(173)4〜6歳(109)7歳〜19歳(123)≧ 20歳(100)
鶏卵 57.6%鶏卵 39.1%魚卵 20.2%果物 16.5%甲穀類 17.1%小麦 38.0%
牛乳 24.3%魚卵 12.9%鶏卵 13.9%鶏卵 15.6%果物 13.0%魚類 13.0%
小麦 12.7%牛乳 10.1%ピーナッツ 11.6%ピーナッツ 11.0%鶏卵 小麦 9.8%甲殻類 10.0%
ピーナッツ 7.9%ナッツ類 11.0%ソバ 魚卵 9.2%果物 7.0%
果物 6.0%果物 8.7%ソバ 8.9%

年齢群ごとに5%以上を占めるものを上位第5位まで記載
(今井孝成,ほか.アレルギー.2016;65:942-6 参照)